JTBが副業解禁？旅行会社社員ができる副業まとめ！個で稼ぐ時代到来！

この記事は、そんな疑問に答えます。

こんにちは、ツバサです。

旅行業界も働き方改革が進んでいて、ニューノーマル時代に合わせた働き方を導入する旅行会社が増えてきました。

旅行会社最大手のＪＴＢでも先日「新たなＪＴＢワークスタイル」を実現するための新制度をプレスリリースで発表しました。

その中でも注目なのが「副業」です。

これからは会社からの給料だけではなく、個人がどれだけキャッシュポイントを持てるかが重要になってきます。

旅行会社の給料が全体的に低い場合でも、個人が社外で活躍し副業で総収入を上げていく時代になっていきます。

この記事では、旅行会社社員ができる副業について詳しく解説します。

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旅行会社社員におすすめの副業

旅行会社で働いているからには旅行に関連した副業をしてみたいと思うはずです。

1か月で2万円稼ぐことができれば1年で24万円、3万円稼ぐことができれば36万円も収入が増えます。

旅行会社に関連した副業にはどんなものがあるかを見ていきましょう。

ここでは、5つ紹介したいと思います。

旅行プラン作成

旅行の企画や販売に携わっている場合、旅行の日程表を作成しますが、それを副業にしてしまうというものです。

これは主に国内旅行の飛行機やホテルを自分で予約している人に対して、詳しい旅行日程を作成するというものです。

意外と自己手配の人は現地での効率の良い観光の回り方について詳しく知りません。

旅行会社を通してツアーを購入しているわけではないので、誰にも聞く人がいないところを副業につなげます。

例えば、移動方法を詳しく紹介したり、観光地の回り方を時系列で組んであげたり、現地でできるアクティビティを紹介し、その情報を日程表に組み込み販売します。

1件当たりの相場は1,000円～2,000円です。

泊数に応じて料金を変えることもできます。

トラベルライター

現在、たくさんの旅行メディアがありますが、その旅行メディアの記事を書くという副業があります。

旅行会社に勤務していると旅行先の観光地やホテルの情報に詳しくなりますが、その経験をもとに記事を書くことで副業に繋がります。

ライティングの基礎知識を学ぶ必要がありますが、平日の夜や週末に記事を書く時間を確保しやすいため、継続しやすい副業です。

もちろん旅行のジャンルにとらわれず、自分の興味のあるジャンル、例えば料理やコスメなどのライター業務でもＯＫです。

ライター業務は初心者のうちは1文字1円が相場です。

そのため、例えば3,000文字の記事を書いたら3,000円というイメージです。

1か月3,000文字の記事を10本書けば、それだけで30,000円になります。

資格取得の相談

旅行業界の国家資格といえば、総合旅行業務取扱管理者と国内旅行業務取扱管理者です。

もし取得しているなら、受験生に対して資格取得の相談を商品として販売ができます。

合格者のアドバイスは説得力があり、特に合格者の勉強の仕方については需要があります。

例えば、どうやって勉強を進めていけばいいか、どういったポイントを重視して勉強をするべきかなど、商品にして販売することができます。

相談料は30分1,000円～2,000円が相場です。

就職・キャリアアップの相談

旅行会社で人事をしている社員や管理職の社員は、就職相談やキャリアアップ相談を副業にできます。

旅行会社への就職希望者は毎年多く、受験生にとって事前の情報収集や面接対策は必須となります。

実際に働いている社員から面接対策や実際の業務の流れについてのアドバイスはとても貴重です。

ＯＢやＯＧ訪問では聞けないようなこともアドバイスしてあげると有益です。

また、旅行会社に転職したい人にとっては、旅行会社の現役管理職の社員に相談できるのはとても重宝します。

相談料は30分1,000円～2,000円が相場です。

旅行ブログ運営

旅行のことをインターネットを通じて発信していきたいと思っている人には、旅行ブログを副業にしている人も多いです。

旅行ブログからどのような収入を得られるのかというと、アフィリエイト広告からの収入が主になります。

アフィリエイト広告とは簡単にいうと成果報酬型広告です。

例えば、旅行ブログ内で旅館の記事を書いた場合、その旅館の予約ができるように楽天トラベルやエクスペディアのリンクボタンを設置します。

そのリンクボタンから読者が旅館を予約してくれたら、予約金額の数％が手数料として入るというものです。

航空券やホテル、旅館、オプショナルツアー、ポケットWifi、お土産などいろんな旅行関連のアフィリエイト広告があります。

ただし、旅行ブログを収益化するためには最低でも数カ月の時間がかかるため、「継続」できるかがポイントになります。

旅行会社の経験以外でも副業ができる

もちろん旅行会社の経験以外の知識や経験を使って副業することもできます。

5つ例を挙げてみます。

これらは主に趣味を副業にするイメージです。

料理が得意であれば料理のコンテンツや講座を作って販売する、英語が得意でTOEICや英検の資格を持っていれば試験対策や勉強の仕方の相談を受ける、イラストやロゴを作成できればデザインを商品として販売する、画像や動画編集ができれば技術や講座を販売する、占いができれば占い相談を受けるなど、いろいろな方法で副業を始めることができます。

旅行会社社員が副業を見つける方法

旅行会社社員でもいろんな副業にチャレンジできることが分かりましたが、実際にどのように副業を見つけたり、自分のコンテンツを販売したりするのかも知っておかなければなりません。

例えば、「旅行プラン作成」「資格取得の相談」「就職・キャリア相談」「料理」「TOEICや英検対策」「イラスト・ロゴ作成」「画像・動画編集」「占い相談」は自分の経験や技術、知識を販売するイメージです。

その場合は、例えば「ココナラ」という自分の得意な分野を商品にして販売できるサイトと使うことで簡単に商品化できます。

このようなサイトを複数使って、自由に副業を始めることができます。

ここでは副業のおすすめサイトを4つ紹介します。

副業のおすすめサイト①：ココナラ

ココナラは副業初心者でもチャレンジしやすいサイトです。

個人個人が得意な分野を商品化して販売できるサイトでジャンルも多岐に渡ります。

プライベート利用も多いため、商品を出品する人も商品を購入する人も気軽にできるのが特徴です。

またジャンルが多いため、他の人の商品を見ていると自分で考えては気付かなかった副業スキルに気付けることもあります。

どうやって商品を作ったらよいか分からない人は、他の出品者の商品を実際に購入してどんな風に商品化をしているのかを体験してみましょう。

副業のおすすめサイト②：ストアカ

ストアカは日本最大級のオンライン形式と対面形式に対応した「学び」の商品を販売できるサイトです。

登録生徒数は51万人以上、登録講座は52,000以上、登録先生は32,000人以上と全国都道府県に渡って展開しています。

自分の専門的な知識や趣味で培った経験を講座形式の商品にしていきます。

料理教室をしているものもあれば、ヨガや筋トレの講座をしているものもあります。また、ビジネススキルやコミュニケーションスキルを講座にしている人もいれば、イヤリングや編み物を教える講座もあります。

講座形式にするのが苦手な人もいるかもしれませんが、オフィスで後輩社員に仕事を教えるようなイメージで行えば商品を作れます。

ストアカでも他の出品者の商品をリーズナブルで購入ができるため、実際に購入してどんな風に商品化をしているのかを体験してみましょう。

     

副業のおすすめサイト③：タイムチケット

タイムチケットは自分の空いた時間に自分のスキルを商品として販売できるサイトです。

商品を作る際にあらかじめ空いている時間を設定し、30分5,000円や1時間10,000円といったように設定します。

そのため、土曜日の午後だけ時間がある場合はその時間帯で商品を作ることができたり、平日の仕事終わりに1時間副業をしたい場合は夜9時から1時間の商品を設定したりすることができます。

登録会員数も現在20万人以上となっており、今注目の副業サイトです。

1つ難しさをあげるとすれば、商品を購入する相手側の時間にマッチできるかがポイントになります。

副業のおすすめサイト④：クラウドワークス

クラウドワークスは主にビジネススキルを活かせるサイトで企業側が業務を外注したい場合によく使うサイトです。

個人事業主が個人に対して外注をお願いする時も使います。

そのため、自分の商品を作るというよりかは自分のスキルでどんな案件を受注できるかといったイメージです。

例えば、文章を書くのが好きな人はライター業務、イラストレーターなどを使ってデザインできる人はチラシ・ロゴ作成業務などクラウドワークスを通して副業を探すことができます。

旅行会社社員が副業する時に注意する事

旅行業界も働き方改革で副業が解禁されてきましたが、副業を認めない旅行会社があるのも事実です。

また、副業をすることで本業がおろそかになっては本末転倒です。

副業をする際に気を付けなければならないことが2つあるので紹介します。

本業に支障が出る副業は副業ではない

副業はあくまでも副業であって、本業の仕事をした後の空いた時間にするのが副業です。

毎日のルーティンでもある本業の仕事に刺激がなく、副業を始めるとそっちが楽しくなってしまうことがよくあります。

夜中まで副業の作業をしてしまったり、休みの日もしっかり休まず副業に専念したりすると本業に支障が出てしまうことがあります。

2020年にリクルートキャリアが発表した「兼業・副業に対する企業の意識調査」では、当時副業を禁止している企業は全体の約70％もありました。

こちらは2018年のデータになりますが、副業を禁止する一番の理由は「社員の長時間労働・過重労働を助長するため」で44.8％もありました。

体は資本なので健康が一番です。

副業をすることで体を休めることができなかったり、睡眠時間が少なくなってはいけません。

また、企業側は社員が副業をすることで「本業の情報漏洩のリスクがあるため」を懸念していることもわかります。

こっそり副業している人は住民税に注意

副業が認められていないのに副業をしてしまうと会社にばれてしまいます。

一般的に会社勤めの人は会社で年末調整を行うため、医療費控除等を申請しない場合は確定申告をする必要がありません。

そして、会社の給料から天引きされている住民税は「特別徴収」として会社が徴収し、市区町村へ納付しています。

そのため、「住民税決定通知書」は主たる給与が出ている所属企業に送付されます。

※個人事業主の場合は個人に直接送付されます。

もし副業をして収入を得た場合、確定申告が不要な「副業による収入が20万円以下」であってもその所得に対して住民税が加算されます。（副業の所得が20万円以下の場合は所得税はかかりません）

そのため、市区町村に対して所得を申告する必要があります。

それにより、住民税の「住民税決定通知書」は「特別徴収」により所属企業に送付されてしまうため、会社側に副業していたことがバレてしまいます。

バレにくい（絶対にバレないではない）方法は1つあります。

それは確定申告を行い、その際、住民税に関する事項にある「給与、公的年金等以外の所得に係る住民税の徴収方法」について「自分で納付」（＝普通徴収）を選択すれば、バレにくくはなります。

注意点は確定申告は税務署に行いますが、住民税の管轄は市区町村です。

市区町村ごとでやり方も異なってくると思うので、確定申告後に市区町村へ連絡や申請が必要かを確認しましょう。

しかし、住民税に関しては特別徴収が強く推奨されているため、今後難しくなってくると思います。

以上となります。

これからは働き方改革がもっと進み、この時代になります。

1つの会社に捉われず、もっと外に出て活躍して年収を増やしていきましょう。

所属している旅行会社が副業を認めない場合は見切りを付けてアクションを起こしていきましょう。

それでは、良い一日を！