旅行会社はなくなる?!今後旅行会社が生き残る方法とは?

旅行会社はなくなる?!今後旅行会社が生き残る方法とは? 旅行会社&旅行業界

最近、OTA(オンライントラベルエージェント)を使って旅行手配する人が増えたな。。。。。旅行会社の販売は大変なのかな。。。。。今後、旅行会社はなくなるのかな。。。。。

この記事は、そんな疑問に答えます。

✔ 本記事の内容

  • 旅行会社はなくなる?!個人手配が急成長している現状
  • 旅行会社の突然の倒産!旅行会社の見極め方
  • 旅行会社が今後生き残っていく方法とは?

こんにちは、ツバサです。

最近、個人手配で海外旅行をする人がとても増えてきました。実際に海外旅行慣れをしている40代、50代の旅行者はすでに50%以上が個人手配をしているというデータもあります。

僕自身が海外旅行する際は昔から個人手配をしています。飛行機のマイレージを貯めたかったり、マイレージを特典航空券に交換したり、宿泊したいホテルが旅行会社の取り扱いにはなかったりと、いろんな理由がありますが、基本的には個人手配をします。

この記事では、「旅行会社はなくなるのか?!」ということをテーマに解説していきます。旅行会社で働いている人や旅行会社を目指している人に読んでもらいたい記事です。

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旅行会社はなくなる?!個人手配が急成長している現状

旅行会社はなくなる?!個人手配が急成長している現状

結論から言うと、旅行会社はなくなりません

ただし、個人手配の旅行が増えることで、募集型企画旅行(パッケージツアー)の取り扱いについては苦戦することは間違いありません。

JTB総合研究所が発表した「海外観光旅行の現状2018」では、航空券とホテルを別々に購入するような個人手配旅行が全体の45%程まで増えています。その背景としては、航空会社直販を強化しており、マイレージプログラムが充実していることやLCC(格安航空会社)の就航路線が増えたこと、またOTA(オンライントラベルエージェント)の取り扱いホテル数が多いことにより、旅行会社で取り扱っていない航空会社やホテルが市場で販売されるようになったことで、顧客の旅行会社離れが進んでいます。

実際、2018年度の主要旅行会社における募集型企画旅行(海外旅行パッケージツアー)の取扱人数は91%と前年割れをしています。

参考資料:観光庁 「平成30年度主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計(速報)」

旅行会社で企画(ツアープランナー)をしていると様々な海外情報に敏感になります。

例えば、海外の新規オープンホテルの情報です。企画担当者なら新しいホテルを見つけて、他の旅行会社よりも早く日本で商品化したいと思う程です。海外で行われるトラベルマート(見本市や商談会)に参加をしていると日本で販売されていないホテルの情報収集をすることができます。

しかしながら、旅行会社全般的にそれらの情報収集が遅く、ホテルがオープンしているにも関わらず、商品展開をするまでに数カ月や半年などの期間がかかってしまいます。

また、新規オープンの情報自体を「知らない」ということもよくあります。毎年同じような旅行商品を販売し、顧客にも飽きがきてしまい、実際に顧客が望むものを販売できていないというのが現状です。

一方でOTAに関しては、膨大な量のホテルの取り扱いをしており、パッケージツアーで取り扱いをされているホテル数と比べ物になりません。その膨大な量のホテルをトリバゴのようなホテル比較サイトで簡単に料金を確認することが可能です。また、スカイスキャナーのようなツールで旅行会社が取り扱っていない航空会社のフライトパターンを簡単に見つけることも可能です。

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旅行会社の突然の倒産!旅行会社の見極め方

旅行会社の突然の倒産!旅行会社の見極め方

2017年3月に海外旅行中の顧客が約3000名いたにもかかわらず、突然経営破綻をしたてるみくらぶ、2017年10月に突然営業を停止して夜逃げ状態だったアバンティリゾートクラブなど、旅行業界内では衝撃的なニュースとなりました。

旅行会社を見極めるにはどのようにしたらよいのかというと、もちろん顧客からは旅行会社の経営状況はわかりません。上場している企業なら決算内容が公開されていますが、一般の方はそれを見てもよくわかりません。

そこで、旅行会社の見極める方法としては、一般的には3つあります。

  1. 売上高や利益を積極的にウェブ公開している旅行会社が無難
  2. 観光庁が発表している「主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計」に公開協力している旅行会社は無難
  3. ツアー価格が安すぎる&入金を急かす旅行会社は危ない

つまり、経営に関して情報公開に積極的な旅行会社は無難ということです。

旅行会社が今後生き残っていく方法とは?

旅行会社が今後生き残っていく方法とは?

近年、OTAに顧客を奪われていると思っている旅行会社が価格訴求のコースに注力をしています。

例えば、PEX運賃(正規割引運賃)利用のパッケージツアーを作ったり、送迎なしの航空券+ホテルの単純なパッケージツアーを作ったりと、航空券とホテルの「足し算」だけをしたパッケージツアーを造成しています。

そこの土俵で戦っても、残念ながら旅行会社はOTAに勝ち目はありません。その土俵で戦い続けている旅行会社は生き残れないでしょう。

旅行会社が今後生き残る道は次の3つです。

  • コンサル力のある専門店(第3種の旅行会社に多い)
  • OTAができないコンテンツ力のあるツアー造成
  • 旅行の枠に捉われない事業展開

コンサル力のある専門店(第3種の旅行会社に多い)

現在の旅行会社の問題の1つにカウンターセールスの知識がないということがあります。先日、JTBが旅行相談料を試験的に導入した際にもカウンターセールスに知識がないのにお金を支払わなければならないのかという声がありました。

つまり、旅行会社の知識=インターネット上の知識になってしまっているということです。

一方で第3種の旅行会社はパッケージツアーを造成せず、コンサル及び見積もりベースで顧客対応をしている旅行会社があります。個々のスタッフの知識や経験が豊富で、自社研修なども頻繁に行い、スタッフ育成を行っている旅行会社となりますが、それらの旅行会社の旅行見積もり代金は決して安くなく、同じような内容の旅行商品をポータルサイトで検索すると数万円異なる場合もあります。

それでも顧客は旅行経験が豊富で知識のあるスタッフに適切なアドバイスをもらいたいと思っており、旅行先や宿泊先などに関して迷っている時に知識や経験に裏付けられた後押しをしてもらいたいのです。

一般的な旅行会社の海外視察は5日間などが多いですが、最近一緒にお仕事をした第3種の旅行会社のスタッフは約3週間の海外視察をしていました。海外の知識をたくさん持ち帰り、コンサルに活かしています。

このような専門店の旅行会社は今後生き残っていくでしょう。

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OTAができないコンテンツ力のあるツアー造成

旅行会社は積極的に観光素材を探さなければなりません。あるいは新しく旅行サービスを作っていかなければなりません。つまりOTAが参入できないことに旅行会社はチャレンジしなければなりません。

例えば、特別なロマンティックディナーをプロデュースする、食べ歩き用のクーポンを作る、旅行会社専用のビーチエリアを設ける、シャトルバスを運行する、スパジャーニーを作るなど、仕入れ及び企画を強化し、顧客目線を持って、その旅行会社でしかできないものを試行錯誤しながら作っていくことです。

航空券+ホテルなどの単純なパッケージツアーのみでは価格のみしか見られず、今後生き残れません。

旅行の枠に捉われない事業展開

旅行業界に身を置いていると、やはりHISの事業展開にはすごいの一言です。事業内容も多岐に渡り、旅行事業の他にホテル事業、テーマパーク事業、通信サービス事業、保険事業、語学学校事業、エネルギー事業などなど。

大手旅行会社だからできるということもありますが、それにしてもすごいの一言です。また、それらの事業が結果的に旅行事業にも関わってくるものになっているため、お金が循環する流れを作っていることが素晴らしいと思います。

このように本当の意味で「総合力」がある旅行会社は今後も生き残っていくでしょう。

旅行会社が思い切って別事業に乗り出すことはよくあります。例えば、ホテル事業レストラン事業がそうです。旅行会社自体がホテルやレストランを旅行商品として取り扱っているため、「できる」という変な過信を持っています。

しかし、失敗することが多く、1年後や2年後には事業撤退していることがほとんどです。なぜなら、それらの新規事業のマネージメントを本体の旅行会社のスタッフが出向して行うためです。それは経営者の責任ではありますが、素人には残念ながらホテル経営もレストラン経営もできません。

旅行会社が新規事業を展開する時は、必ず専門分野のスタッフを外部から入れなければなりません。

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https://tsunagutabi.com/travel-agent-profit/

以上となります。

旅行会社はOTAの台頭により正念場に差し掛かっています。旅行会社自体はなくなりはしませんが、今後の旅行商品の企画や販売において、変化をもたらさないと生き残ってはいけないでしょう。

旅行のプロとして戦う土俵をきちんと見極めていかないと価格競争に飲み込まれて体力を消耗していくのみとなります。

今後の旅行会社に期待します!

それでは、良い一日を!