旅行会社はなくなる?!今後旅行会社が生き残る方法とは?

旅行会社はなくなる?!今後旅行会社が生き残る方法とは?旅行会社&旅行業界

新型コロナの影響で旅行業界は大ダメージだし、最近はOTA(オンライントラベルエージェント)を使って旅行手配する人も増えてるし。。。。。旅行会社は大変なのかな。。。。。今後、旅行会社がなくなったりするのかな。。。。。

この記事は、そんな疑問に答えます。

✔ 本記事の内容

  • 旅行会社はなくなる?!個人手配が急成長している現状
  • 旅行会社の突然の倒産!旅行会社の見極め方
  • 旅行会社が今後生き残っていく方法とは?

こんにちは、ツバサです。

2020年は新型コロナで始まり、旅行業界は大ダメージを被っていますが、旅行会社の在り方を再度見つめ直す機会となりました。

近年の旅行形態は個人手配で海外旅行をする人がとても増え、実際に海外旅行慣れをしている40代、50代の旅行者はすでに50%以上が個人手配をしているというデータもあります。

僕自身が海外旅行をする際は昔から個人手配をしていますが、飛行機のマイレージを貯めたり、マイレージを特典航空券に交換したり、宿泊したいホテルが旅行会社の取り扱いにはなかったりと様々な理由により個人手配をしています。

この記事では、「旅行会社はなくなるのか?!」ということをテーマに解説していきます。旅行会社で働いている人や旅行会社を目指している人に読んでもらいたい記事です。

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旅行会社はなくなる?!個人手配が急成長している現状

旅行会社はなくなる?!個人手配が急成長している現状

結論から言うと、旅行会社はなくなりません

新型コロナの影響で中小規模の旅行会社やランドオペレーターは厳しくなっており、すでにトラベルコンサルタントの解雇等が始まっていますが、今後も旅行会社自体はなくなりません。

ただし、個人手配の旅行が増えることで、募集型企画旅行(パッケージツアー)の取り扱いについては苦戦することは間違いありませんし、現に苦戦を強いられています。

JTB総合研究所が発表した「海外観光旅行の現状2019」では、航空券とホテルを別々に購入する個人手配旅行が全体の45%強まで増えています。その背景としては、航空会社直販を強化しており、マイレージプログラムが充実していることやLCC(格安航空会社)の就航路線が増えたこと、またOTA(オンライントラベルエージェント)の取り扱いホテル数が多いことにより、旅行会社で取り扱っていない航空会社やホテルが市場で販売されるようになったことで、顧客の旅行会社離れが進んでいます。

実際、2019年10月の主要旅行会社における募集型企画旅行(海外旅行パッケージツアー)の取扱人数は94%と前年割れをしています。

参考資料:観光庁 「主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計(令和元年10月分)」

旅行会社で企画(ツアープランナー)をしていると様々な海外情報に敏感になります。

例えば、海外の新規オープンホテルの情報です。通常であれば、企画担当者なら新しいホテルを見つけて、他の旅行会社よりも一早く日本で商品化したいと思います。海外で行われるトラベルマート(見本市や商談会)に参加をしていると日本で販売されていないホテルの情報収集をすることもできます。

しかしながら、旅行会社全般的にそれらの情報収集が遅く、ホテルがオープンしているにも関わらず、商品展開をするまでに数カ月や半年などの期間がかかってしまいます。

また、新規オープンの情報自体を「知らない」ということもよくあります。毎年同じような旅行商品を販売し、顧客にも飽きがきてしまい、実際に顧客が望むものを販売できていないというのが現状です。

一方でOTAに関しては、膨大な量のホテルの取り扱いをしており、パッケージツアーで取り扱いをされているホテル数と比べ物になりません。その膨大な量のホテルをトリバゴのようなホテル比較サイトで簡単に料金を確認することができます。また、スカイスキャナーのようなツールで旅行会社が取り扱っていない航空会社のフライトパターンを簡単に見つけることも可能です。

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旅行会社の突然の倒産!旅行会社の見極め方

旅行会社の突然の倒産!旅行会社の見極め方

2017年3月に海外旅行中の顧客が約3000名いたにもかかわらず、突然経営破綻をしたてるみくらぶ、2017年10月に突然営業を停止して夜逃げ状態だったアバンティリゾートクラブなど、旅行業界内では衝撃的なニュースがありました。

旅行会社を見極めるにはどのようにしたらよいのかというと、もちろん顧客からは旅行会社の経営状況はわかりません。上場している企業なら決算内容が公開されていますが、一般の方はそれを見てもよくわかりません。

そこで、旅行会社の見極める方法としては、一般的には3つあります。

  1. 売上高や利益を積極的にホームページに公開している旅行会社が無難
  2. 観光庁が発表している「主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計」に公開協力している旅行会社は無難
  3. ツアー価格が安すぎる&入金を急かす旅行会社は危ない

つまり、経営に関して情報公開に積極的な旅行会社は無難ということです。

旅行会社が今後生き残っていく方法とは?

旅行会社が今後生き残っていく方法とは?

近年、OTAに顧客を奪われていると思っている旅行会社が価格訴求のコースに注力をしています。

例えば、PEX運賃(正規割引運賃)利用のパッケージツアーを作ったり、送迎なしの航空券+ホテルの単純なパッケージツアーを作ったりと航空券とホテルの「足し算」だけをしたパッケージツアーを造成しています。

そこの土俵で戦っても、残念ながら旅行会社はOTAに勝ち目はありません。その土俵で戦い続けている旅行会社は生き残れないでしょう。

旅行会社が今後生き残る道は次の3つです。

  • コンサル力のある専門店(第3種の旅行会社に多い)
  • OTAができないコンテンツ力のあるツアー造成
  • 旅行会社の価値の見直しとハンドリングフィーの在り方

コンサル力のある専門店(第3種の旅行会社に多い)

現在の旅行会社の問題の1つにカウンターセールスの知識がないということがあります。以前、JTBが旅行相談料を試験的に導入した際にもカウンターセールスに知識がないのにお金を支払わなければならないのかという声がありました。結果、JTBは試験的導入を中止しました。

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トラベルビジョン株式会社では旅行業界、またはその関連作業で従事する方々のための有益な情報を日刊トラベルビジョンで毎日お届けしています。

つまり、旅行会社の知識=インターネット上の知識になってしまっているということです。

一方で第3種の旅行会社はパッケージツアーを造成せず、コンサル及び見積もりベースで顧客対応をしている旅行会社があります。

個々のトラベルコンサルタントの知識や経験が豊富でさらに自社研修なども頻繁に行っているため、旅行に対して価値を付けることができます。それらの旅行見積もり代金は決して安くなく、内容もツアー比較サイトのようなポータルサイトで販売されているパッケージツアーではありません。

それでも顧客は旅行経験が豊富で知識のあるトラベルコンサルタントに適切なアドバイスをもらいたいと思っており、旅行先や宿泊先はもちろん、旅行に付加価値をきちんと付けてもらいたいと思っています。そのため、多少費用が高くなっても、そのトラベルコンサルタントを通して、旅行を購入します。

また、こういったトラベルコンサルタントを持っている旅行会社はトラベルコンサルタントの正社員雇用をしていません。基本的には旅行会社とトラベルコンサルタントの間では業務委託契約をしています。

つまり、正社員雇用をしていないため、今回の新型コロナのような旅行業界全体を揺るがす状況でも旅行会社側のリスクは最小限でおさえることができます。

このような旅行会社は今後生き残っていくでしょう。

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OTAができないコンテンツ力のあるツアー造成

旅行会社は積極的に観光素材を探さなければなりません。あるいは新しく旅行サービスを作っていかなければなりません。つまりOTAが参入できないことに旅行会社はチャレンジしなければなりません。

例えば、特別なロマンティックディナーをプロデュースする、食べ歩き用のクーポンを作る、旅行会社専用のビーチエリアを設ける、シャトルバスを運行する、スパジャーニーを作るなど、仕入れ及び企画を強化し、顧客目線を持って、その旅行会社でしかできないものを試行錯誤しながら作っていくことです。

また、世界には旅行素材がたくさんありますが、日本の旅行業法がそれらを販売できない状態にしています。つまり、取消料の条件が引っ掛かり、旅行会社は販売しないのです。

しかし、逆にそういった旅行素材をリスクありきでも、売れる自信がある旅行会社は他社との差別化を大きくできるでしょう。例えば、デポジット(預り金)の支払いが必要なホテルは通常の旅行会社は使いませんが、そういったところを積極的に使うことで本当に旅行を通して感動してもらえるようなホテルを販売することができます。

航空券+ホテルなどの単純なパッケージツアーのみでは価格のみしか顧客に見られず、今後生き残れません。

旅行会社の価値の見直しとハンドリングフィーの在り方

旅行会社の価値が今一度何かということに気付かなければなりません。

価格ありきの販売、旅行会社都合の仕入れによる販売、航空券+ホテルだけのツアーなど、本当に顧客にとって価値があるのかどうかを考えなければなりませんし、それが価値であるならば、その価値に対して顧客がお金を支払うのかというところまで考えなければなりません。

極論を言えば、旅行会社は顧客に原価をそのまま提示したとしても利益を出せるようにしなければなりません。

つまり、ただの手配代行屋になってはいけないということです。

旅行予約がキャンセルになったとしても、予約までのプロセスに対してハンドリングフィーを請求するなどして一定の手数料を課していくべきです。それをするには旅行会社としてどんなサービスがあって、それにはどんな価値があるのか、買い手にとってどんなメリットがあるのか、それらを真剣に考える時が来ています。

新型コロナの影響で旅行予約がキャンセルになり、結果売上ゼロ、残るお金もゼロになっていては倒産していくだけでしょう。

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旅行会社のスリム化

今後、旅行会社のスリム化は必須となります。

例えば、トラベルコンサルタントや販売スタッフは業務委託契約にしていく方がメリットが高いです。

現在の大手旅行会社の販売店では旅行先の深い知識を持っているスタッフが少ないため、顧客が旅行相談をする機会が少なくなってきました。これはOTA市場の成長にも繋がっています。

そのため、トラベルコンサルタントや販売スタッフは業務委託契約にて雇用し、利益の折半などにしていく方が会社の合理化及び最小限の経営リスクにすることができます。

また、旅行相談もわざわざ旅行会社のカウンターに行かなくても、オンラインのアプリ、例えばZoom(ズーム)スカイプなどを使えばカウンター接客と同じようにお互い顔を見せあいながら、そして旅行資料を見せながら対応ができます。

世間的にも副業が認められる社会になってきていることもあり、トラベルコンサルタントはいくつかの仕事を掛け持ちすることができ、収入源を複数持つことも可能です。

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以上となります。

旅行会社はOTAの台頭により正念場に差し掛かっています。旅行会社自体はなくなりはしませんが、今後の旅行商品の企画や販売において、変化をもたらさないと生き残ってはいけないでしょう。

旅行のプロとして見極めていかないと商品も他社と同じ、そして価格競争に飲み込まれて体力を消耗していくのみとなります。

今後の旅行会社に期待します!

それでは、良い一日を!