海外赴任を考えているけど、海外赴任はチャンスなのかな？事前に確認するべきことや知っておくべきことはあるのかな。。。実際に海外赴任をした人に聞いてみたいな。。。
この記事は、そんな疑問に答えます。
✔ 本記事の内容
- 海外赴任は人生の中でも数少ないチャンス
- 海外赴任前に確認するべきこと
- 海外赴任の決断はしっかりと考えた上で行う
こんにちは、ツバサです。
僕自身、海外赴任を約6年間経験しましたが、海外赴任は「人生の大きな分岐点」となります。僕も海外赴任を決断する前は、たくさん悩みました。両親にも相談しました。それだけ異国の地に住んで働くということは、人生の中でも大きなイベントなのです。
海外赴任前は自分自身に対しても、会社に対しても確認すべきことがたくさんあります。それを知っている、知っていないでは大きな差が出てしまい、知らないことが多いと海外赴任が始まってから後悔することになります。
事前に不安を解消して、無駄な不安は現地に持ち込まず、海外赴任にチャレンジしましょう。
この記事では、「海外赴任前に確認するべきこと」を中心に詳しく解説したいと思います。
海外赴任は人生の中でも数少ないチャンス
海外赴任は「チャンス」なのかどうかと問われたら、迷わず「チャンスです」と答えます。
一昔前は海外赴任といえばメーカー企業や総合商社のようなイメージが強くありましたが、今では中小企業でさえ、海外赴任が一般的になりつつあります。しかしながら、海外赴任ができる人は一握りの社員のみとなり、早々にチャンスが回ってくるわけでもありません。
日々の業務である程度の実績を残さなければならず、昇格試験に推薦されるくらいの社員でなければなりません。
海外赴任は人生の中でも数少ないチャンスです。特に20代、30代であれば、迷わずチャレンジしてもらいたいものです。40代、50代の年代になると海外赴任のチャンスは現実的に難しくなります。
海外赴任は人生の大きな分岐点でもあるため、後悔や失敗をしないためにも、海外赴任を決断する前に確認しておくべきことがたくさんあります。
- 海外赴任はチャンスです
- 海外赴任のチャンスは早々回ってこない
- 海外赴任は人生の大きな分岐点
関連記事
海外赴任前に確認するべきこと
海外赴任は最低でも1年、一般的には3年～5年が赴任期間となります。日本を出発する時は、ある意味「片道切符」くらいの覚悟をしても良いと思います。
任期途中でドロップアウトしてしまうと、今後のキャリアレースから外れてしまい、二度と海外赴任のチャンスは回ってこないでしょう。
海外赴任に対して後悔や失敗をしないためにも、海外赴任を決断する前に次のことを確認しましょう。
会社からの具体的ミッションと達成するための期間の確認
海外赴任というのは、一般的には社内で公募して志願者を募ります。稀にピンポイントで社員に直接海外赴任の話が行くこともあります。
海外赴任で一番大事なことは「現地で何を達成するべきなのか」ということです。すでに海外拠点があり、後任として海外赴任をする場合は、前任者に具体的業務などをリスニングすることができますが、海外支店の新規立ち上げや新規事業の場合は必ず会社としてのミッションやゴールを確認しなければなりません。
新規出店や新規事業の場合は、必ず役員会での承認がなされています。そのため、会社としての「意図」や「目的」が必ずあります。海外事業部があればその責任者に確認することもできますし、中小企業の場合はトップの社長に直接確認してもよいと思います。
確認の際は、「どれくらいの赴任期間でミッションを達成するべきか」も必ず確認しましょう。
- 海外赴任中のミッションやゴールの確認
- 会社の意図や目的は社長に確認してもよい
- ミッションを達成するための期間の確認
海外赴任規定や現地の就業規則の確認
海外赴任を目指す人にとって、現地での活動におけるルールブックとなる「海外赴任規定」や現地の「就業規則」は非常に大事です。日本側で開示されている「就業規則」は、基本的に国内用です。
必ず海外赴任を決断する前に「海外赴任規定」や現地の「就業規則」を確認しましょう。
会社によっては、そもそも「海外赴任規定」や現地の「就業規則」がないところも多く、海外赴任者や海外拠点が無法地帯になっている場合があります。それは、日本の人事部が海外人事に精通していないためです。そういった場合は人事部に海外赴任に関する質問をしても現地に関わることには何も答えてくれません。
会社として「海外赴任規定」や現地の「就業規則」がない、あるいは開示しない企業は、ブラック企業です。
海外赴任における日本側の責任者の確認
日本側が社員を海外に赴任させる場合、よくある悪い例が海外へ送りだしたら日本側は放置や無関心になるということです。
そのため、もし自分が海外赴任をする場合、その海外赴任のプロジェクトの日本側の責任者が誰になるかを必ず確認しましょう。その責任者は海外から日本へのレポートラインにもなり、何か決裁が必要な案件が発生した場合には日本側で動いてもらわなければなりません。
海外赴任をするとわかることですが、日本側と海外側では関心や意識の差が非常に大きく開き、ギャップが生まれます。その差を少しでも解消するために日本側の責任者を自分の海外赴任にうまく巻き込んでいく必要があります。
後任の選定や派遣時期の確認
海外赴任が始まる前に後任の話をするのは早いと思われがちですが、非常に大事なことです。なぜなら、海外赴任をするといつもトラブルになることが「後任の選定」や「後任の派遣時期」だからです。
例えば、後任の選定に関しては会社が適材適所に社員を送り出してくれたらよいですが、人事部の社員は海外での業務について全く知りません。そんな人事が適材適所の社員を選ぶことは実質不可能です。後任の選定が遅れることで自分自身の任期がどんどん長くなります。
また、後任の派遣時期については、日本側が人材不足という理由で帰任の直前まで後任を派遣しないということもあります。1週間で引継ぎをしてくれなど無茶難題を言ってくることもよくあります。管理職の場合は最低1～3か月は前任者と一緒に働かせた方がよいでしょう。
そのため、海外赴任をする際は必ず事前に会社側とコンセンサスを取っておきましょう。
事前視察による現地生活水準の確認
海外赴任の意思がある程度固まったら、一度現地に視察に行きましょう。これから最低1年～3年は住むであろう国の生活水準を事前に見ておくことは当たり前のことです。もし会社側がそんな事前視察は不要だと言うような場合はその会社では海外赴任をしない方がよいでしょう。
事前視察で見るべきポイントは次の通りです。
- 海外支店のあるエリアの生活水準や治安
- 住居となるコンドミニアムのセキュリティ
- 現地の病院
- 日本人会のある都市であれば日本人会や日本人会診療所
- 現地のスーパーマーケット
- 子供がいる場合はプレスクールや学校
僕が海外赴任をする前の事前視察では、現地の不動産屋にいくつかのコンドミニアムの内見をお願いしました。その理由は、住居となるコンドミニアムのクオリティやロケーション、セキュリティなどに対して、どれくらいの家賃が現地の相場なのかについてのレポートを会社に提出したかったからです。海外赴任者の家賃は会社補助が多く、会社としては固定費が増えるため、その費用を出し渋る会社も多くあります。そのため、会社を説得するために使えるような資料を事前に作成しました。
関連記事
海外赴任の待遇の確認
海外赴任の場合、一般的には次のような待遇や手当てがあります。
- 海外赴任手当
- 海外職務手当
- 危険地域手当
- 家賃手当
- 社用車支給
会社に「海外赴任規定」があれば、全て記載がされているはずです。
海外赴任をする際は日本での役職よりも1つ上の役職の立場として海外赴任をすることが多いです。例えば、一般社員ならアシスタントマネージャー、アシスタントマネージャーならマネージャー、マネージャーならジェネラルマネージャーとなります。役職が付けば、海外職務手当の対象にもなります。
海外赴任は会社が社員を海外に派遣します。そのため、通常であれば現地での住居は全額会社負担が一般的です。しかし、海外赴任でも現地の住居を社員に負担させるブラック企業もあります。
外国語の勉強のための福利厚生の確認
会社によっては、海外赴任前に語学学校に通わせてくれるところもあります。
例えば、海外赴任前に語学学校へ通うための補助金を月額10万円まで支給する、などです。
異国の地で働くということは外国語必須です。外国語に慣れていない人は社内のそういった福利厚生を活用し、少しでも自信を付けてから海外赴任をしましょう。
また、その補助は海外赴任がスタートしてからも支給される場合があるため、会社の「海外赴任規定」を必ず確認しましょう。
関連記事
海外赴任経験者の体験談の確認
もし社内に海外赴任経験者がいる場合は、必ず体験談を聞くようにしましょう。
例えば、海外の業務を理解していない人事部からは現地での具体的業務を聞き出すことはできません。そのため、現地に行ってから、あれもこれもと業務が振りかかってきて、日本で聞いた話と違う。。。というような状況になりかねません。
そのため、そういった状況を回避するためにも海外赴任経験者に事前に話を聞いておくことをお勧めします。特に一般社員が海外赴任で現地のマネージャーになる場合は必ず話を聞きましょう。
事前に話を聞くことで次のようなことがわかります。
- 現地の一般的な情報はJETRO（日本貿易振興機構）が役立つ
- 日々の出納帳の管理やお金にまつわる話
- 現地の会計士と話すべきこと
- 現地支店の勤怠管理や残業管理
- 会社の事業許可書やライセンス
- 現地スタッフとのトラブル事例
海外赴任をした国が違っていても、上記のような話を聞いておけるのは非常に役立ちます。事前に知っておくことと、事前に知らないことでは、全く異なります。
自分自身の将来のキャリア設計の確認
海外赴任に興味があり、実際に志願するのであれば、それなりに海外でのビジネスに興味があるということだと思います。
そんな海外赴任を経験した後の自分の将来のキャリア設計をどう考えていくかを事前にある程度は考えておきましょう。
海外赴任をするとグローバルな視野を持つことができ、外から日本を見ることで日本側が成長しているかどうかを知ることができます。日本側の業務が過去数年変わってないようであれば、この先1年、2年では大きくは変わらないでしょう。海外赴任後にまた同じ場所に戻ると考えるとモチベーションを維持することが非常に難しくなります。
実際、海外赴任から帰任した後に会社を2年以内に退職をする人は25％もいるというデータがあります。また、帰任後に会社に残ったとしても、海外赴任で得た経験を日本では活かせず、以前のような働き方に戻ってしまう人も多いです。そのため、海外赴任を経験した人が日本に戻ってからモチベーションを保ちつつ働くということは非常に難しということです。
海外赴任を通して、将来どういったことをしたいのかを考えておきましょう。
関連記事
海外赴任の決断はしっかりと考えた上で行う
海外赴任は人生の中でも一大イベントです。それだけ遣り甲斐のあることであり、大変なことでもあります。
海外赴任の可能性があれば、大きなチャンスが回ってきたと思い、事前にしっかり準備をして、不安を取り除いてから、気持ちよく出発できるようにしましょう。
最終的に決断するのは自分自身です！
それでは、よい一日を！
